地方銀行とテレビ会議システム

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大いなる可能性を持つテレビ会議システム

テレビ会議・Web会議とは?

皆さんは、テレビ会議・Web会議システムをご存じでしょうか?

テレビ会議・Web会議とは、テレビやタブレットなどの専用端末を用いて、映像と音声の配信を行い、双方向のリアルタイムなコミュニケーションを可能とするシステムです。

現在、新たなコミュニケーションのインフラツールとして導入する企業が増えていると聞きますが、地方銀行業界からも注目が集まっています。

なぜ注目されているのか?

営業エリアが限定される地方銀行と言え店舗網は広く、多くの地方銀行が本店を構える都道府県以外にも店舗網をのばしています。

その様な中、銀行内で会議研修を開催するとなれば、各支店の行員を本部研修センターなど1カ所に大勢、集めて開催することになります。

私もまる1日、営業店の仕事を休んで会議や研修に参加したりしましたが、交通費移動時間など実に無駄が多いと感じていました。

まぁ、会議や研修を予定している日は・・・

『支店業務から開放される!』

『他店舗で働く行員と情報交換できる!』

『久々に、○○さんと飲みに行くか!』

と気分が高まる行員も少なからずいると思いますが、事前にスケジュール調整を要しますし、事後、偉い人に誘われたら飲みニケーション放棄は出来ないので億劫な時もありました。

さてさて、そんな会議や研修でしたが、最近、一部の地方銀行ではテレビ会議・Web会議システムを導入が進み事情が変わってきている様です。

きっと、システム導入のイニシャルコストと出張費などを天秤にかければ、システムを導入した方が良いと考える銀行が増えているのでしょう。

導入する地方金融機関が急増中?

コミュニケーションインフラとしてテレビ会議やWeb会議システムを導入する地方銀行は増えている様です。

インターネットで軽く検索しただけでも

・北海道銀行
・七十七銀行
・東邦銀行
・大東銀行
・足利銀行
・筑波銀行
・千葉興業銀行
・東京スター銀行
・静岡銀行
・八十二銀行
・北國銀行
・北陸銀行
・第四銀行
・南都銀行
・京都銀行
・近畿大阪銀行
・広島銀行
・山陰合同銀行
・中国銀行
・四国銀行
・福岡銀行
・熊本銀行
・親和銀行
・宮崎銀行

の銀行名がヒットしましたが、実際に導入している地方銀行はもっと多いはずです。

用途は会議や研修に限らず、災害時などの緊急時対策やお客さんへのサービス提供まで様々なことに活用している様です。

ここでは簡単ではありますが、主な活用方法について紹介します。

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①行内会議

行内における会議や打ち合わせに活用できますよね。

銀行では、様々な会議を定期的に開催しています。

支店長全員が一同に集結する支店長会議やエリア・ブロックごとの会議など様々・・・

特に、支店長や副支店長は会議に出席することが多く、会議に出席する日はまる1日出張のため不在となることも有りますが、テレビ会議・Web会議システムを導入すれば出張が不要となるため、移動時間のロスを無くし交通費削減に効果を発揮します。

鬼の居ぬ間に洗濯?支店長の出張を待ち望む行員もいるかもしれませんが、テレビ会議・Web会議システムが整備されればそんな機会も少なくなりそうですね。

②銀行内研修

行員のスキル向上を狙う行内研修会などに活用できますよね。

銀行では・・・

・規制緩和による窓販商品の増加
・頻繁な法改正
・システム更改
・顧客満足度向上
・リスク管理
・コンプライアンスの徹底

など行員1人1人が覚えるべき情報や知識が日々、増え続けます。

従来は、必要に応じて研修を開催したり、eラーニングなどを採用して周知徹底を図ってきましたが、テレビ会議・Web会議システムを導入すれば、1度に大勢の行員に対して対話可能な情報伝達が可能となります。

また、会議と同様にテレビ会議やWeb会議システムを導入すれば、出張が不要となるため、移動時間のロスを無くし交通費削減に効果を発揮します。

③災害時などの緊急連絡手段

災害等発生時に迅速で的確な状況の把握、指示、連絡を行うための手段として活用できますよね。

特に東日本大震災が発生した際は、東北地方の金融機関を中心に行員の安否確認、現地の被害状況把握、現金払出しなどの業務継続や本部との連絡に苦労した銀行が多いようです。

今後も、駿河トラフや南海トラフなどの巨大地震が予想される訳で、行員の安否確認や被災後の事業継続にテレビ会議やWeb会議システムが効果を発揮しそうです。

④お客さんへの提供

お客さんに提供するコミュニケーションインフラとして、テレビ会議やWeb会議システムを活用できますよね。

相続など専門的な相談に来店されたお客さんに対して、本部の専門部署に在中の行員が的確にアドバイスしたり、定期的に相談会を開催したり、場合によっては第三者にシステムを貸出することも出来そうですよね。

実際、既に東京スター銀行では、テレビ会議システムを使用した有担保ローンの相談会を開催していますし、広島銀行は、広島県事業引継ぎ支援センターなどの外部とテレビ会議を活用して提携を図っています。

経営統合にも活用できそう

つい先日、関西アーバン銀行などが経営統合を協議する旨のニュースが報道されましたよね。

テレビ会議やWeb会議システムは、地方銀行同士が実際に経営統合する際に活躍しそうです。

もし、勘定系システムなどを相乗りさせる場合は、入念な打ち合わせが必要です。

また、実際に新システムを導入する場合、システムや要領の改正について行員向けに研修や説明会を催す機会が増えるはずです。

更に、万が一システム障害が発生した場合はテレビ会議やWeb会議システムを活用すれば情報伝達が容易となります。

この様に考えると、今後の地方銀行経営にとってテレビ会議やWeb会議システムは重要な存在になるのでは無いかと考えられます。

テレビ会議やWeb会議システムはどのような業者があるの?

ネット上の情報を確認する限り・・・

・日立製作所「Wooolive
・シスコ「Cisco TelePresence Video
・沖電気工業 「Visual Nexus
・富士通 「統合コミュニケーション

などを各金融機関は導入しているようです。

これらの各システムがお互いに相乗り出来るのか?

今度、システムの新たな活用方法が生み出されるのか?

要チェックですね。

テレビ会議やWeb会議システムについて新たな情報を得ることができましたら、当ブログでも、ご紹介しようと考えています。

ブログを読んでいただきありがとうございました!

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